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最も不幸なポスドク世代(ネタ)

先日聞いた小話です。

競争がなく牧歌的な時代に育った教授陣が既得権益であるのはさておき、
若いポスドク同士の間でも世代間に格差があるようです。

大学院博士課程進学者は平成15年にピークをうって、減少傾向にあります。

学振特別研究員の奨学金には、大学院生用(DC)とポスドク用(PD)とがありますが、
ピークの年であるH15世代が大学院生の時にはポスドク重視(DC<PD, 採用人数)だったのに、
卒業してポスドクになる年から院生重視(DC>PD, 採用人数)になるという
政策変更による、とばっちりをうけました。
またこの頃までに、先輩のオーバーポスドクが既にたまっており、
急に少なくなったポスドクの枠を、学生時代の業績で戦うという苦境に立たされました。

同じく公的フェローシップである基礎科学特別研究員に関しても、H15世代が損をしています。
応募できる条件の年齢制限は不適切ということで、
学位を取得してからの年数での制限に変更された折に、
なぜか実質的な年齢制限の針が2年進んで応募不能とされたのがH15世代でした。

この世代は「ポスドク2000年問題」には気づいていたものの、
教授から団塊の世代がもうすぐ大量に退職すると言われて進学しました。
実際は、政府の方針変更で大学自体が縮小傾向になったため、
辞めた分は補充しないという事態が起こりました。
これにより、ポストの少ない大学に就職する競争が激化したのです。

これらからわかるように、ポスドクの側から見れば
正しい情報が必ずしも与えられていないという側面があります。
本来、どんな決断にもリスクはあるし、
その結果として失敗する可能性を過度に恐れるべきではありません。
リスクをとって先人を行く人が現れる社会が良い世の中となります。
ポスドク問題は自己責任と言って責める前に、政府の朝令暮改や、
ポスドク・院生を安い労働力としてこき使いたい教授による情報隠蔽も問題であったと思います。

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ポスドク問題

これまでポスドクになる方法を紹介してきましたが、ポスドクがあふれて問題なのも事実です。

たくさんいるポスドクの内の、上澄みの優秀なポスドクだけを見ると
確かに成果は出ており、金をかければ確かに成果は出るということがわかります。
東大教授より業績のあるポスドクも全然珍しくはない状況です。
もちろん、今のポスドクが教授になるころには、日本の研究全体のレベルが
ベースアップしているはずであるので、東大の教授になれるわけではありませんが。
また、上澄みのアカデミアでの能力は高いが、平均を見ると低いのかもしれないし、
民間企業で使える人材を大学がどれほど生産したのかは疑問と言えます。

現場レベルで努力すべき点もたくさんありますが、
もっと高い視点に立って見ると、ポスドク問題を解決するためには、
縦割りされた文科省の力だけでは不十分で、
まず次の2点の是非に関して、政府全体がビジョンを共有する必要があるように思います。
・大学院博士課程の定員は減らさず、社会として博士を役立てる方法を模索すべき?
・やり直しのきく「非」終身雇用制度を推進して、受け皿となる民間も人材流動化すべき?
どちらも大きな決断ですが、YesなのかNoなのかが決まっていないと
政策を決められないはずなので、政治家のレベルでの決断が必要なように思います。

なお、以下のサイトにポスドク問題の豊富な資料があります。
博士の生き方
科学政策ニュースクリップ

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はじめまして

大学の世界には2つの大きなしがらみ、
・研究費のしがらみ
・人事のしがらみ
があって、風通しが大変悪いです。
そこで、研究費を公平に分配する日本版NSFができればと思いこんなタイトルで始めてみます。
まずは教授になることを目指していますが、その過程で人事のしがらみも暴いていきたいと思います。

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47連敗

Author:47連敗
海外も視野に入れてポスドクまたは助教の職を探していたピペドだったが、最近特任助教となった。

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