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アメリカの教員の講義コマ数

アメリカの大学教員の Teaching Load は「統計学+ε: 米国留学・研究生活」によると、
「アメリカの大学は、
・PhDプログラムを持つ研究大学、
・Mastersプログラムまでを持つ大学、
・学部教育に特化した大学
という感じにランクが分かれており、
・研究大学では毎期2コース、
・それ以下の大学では3~4コースを教える
というのが標準になっているようだ。」
典型的には、
・1コース=90分講義を週2回=3hours/week
とhourに換算できます。

Drexel University (世界ランク402-501=千葉大ぐらい)には、
twelve-hour load ルールというのがあり、
講義時間は12時間を最大として、研究グラントをとるなどすれば、
講義数を減らせる仕組みになっているようです。
SUNYにも同じ12-credit hours ルールがあり、外部グラントで給与を支払うなどすれば
12hours/week = 4 courses から、半分の 2 course にまで減らせると明記されてます。

上にも書いたように、デフォルトで 2 course なのが、研究大学ですから、
全てつじつまが合っています。

日本の高校の先生が、週12~20余時間(15~18時間前後が普通)らしいので、
大学では指導要領が無いことなどを考えると、
12時間担当したらそれだけで手いっぱいで、ほぼ研究はできない気がします。

週12時間フルに講義を担当している教授は、
世界ランク303-401位クラス(=岡山大、金沢大レベル)でもう既に見られます。

世界ランク200位以上だと、週2courses(=6hours)より多く担当する教授がいる
学科の例は、「日本以外」では今のところ見つけられていません。
欧米ではこのルールは厳格に守られている印象があります。
ただし、もちろん2coursesよりずっと少ない例はあります。
OxfordとかHarvardとか、明らかに授業を全然やってない教授がいる気がします、、。

日本の大学のティーチング義務が世界のルールからはみ出ているのか、
本来ランキングに入るべきでない日本の大学が入っているか、
どちらかが起こっている気がします。
担当講義が多いと、誰かが辞めて新しい人を採用するときに、
講義を引き継いで担当できる分野の人を採用せざるを得なくなり、
旧帝なのにこんな人を採用して良いのか、という人事が発生する原因となってしまいます。
悪循環を避けるためにも、教育義務もグローバルスタンダードに
則ったものにしていただきたいと思います。

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テーマ : 研究生活(博士)
ジャンル : 学校・教育

日本の教員の講義コマ数

講義負担に関して、おそらく日本で唯一の統計データがここにありました。

週担当授業時数は,講義,実習,実験,演習等の担当時数を分を単位として合計し,
60で除し,1時間未満は四捨。
4つ数字があるのは、教授/准教授/講師/助教

学部所属の先生の平均:
    所属学部      別の学部      大学院       合計
国立 6.8/6.5/5.5/3.9 + 0.5/0.6/0.5/0.1 + 3.6/2.8/2.0/0.5 = 10.9/ 9.9/ 8.0/4.5
公立 7.5/7.5/9.5/5.7 + 0.3/0.3/0.2/0.0 + 3.1/1.9/1.3/0.4 = 10.9/ 9.7/11.0/6.1
私立 8.4/9.3/8.7/3.6 + 0.8/0.8/0.8/0.1 + 2.2/1.1/0.5/0.1 = 11.4/11.2/10.0/3.8

大学院所属の先生の平均(大学院重点化された大学など研究重視の大学かと思われる):
    大学院       学部        合計
国立 6.4/5.3/5.2/1.7 + 2.6/2.4/2.7/1.0 = 9.0/7.7/7.9/2.7
公立 5.8/4.1/1.8/1.6 + 1.0/1.0/1.3/1.1 = 6.8/5.1/3.1/2.7
私立 5.6/4.8/3.3/0.9 + 0.8/0.7/0.3/0.1 = 6.4/5.5/3.6/1.0

・「研究大学」を目指す人は2つめの例を参考にすれば良いのではと思います。
・公立や私立で大学院所属というサンプルは少ないのであてにならないかもしれません。
・この他に、学外で非常勤講師として授業を担当して小遣い稼ぎする人もいます。
・この他に、委員会の雑用もありますし、研究もしなければなりません。
・担当授業コマ数が多いのは私大ですが、その分給料も高いです。
・語学・工学系では週10コマも珍しくない.(1コマ = 1.5 hours)
・基本、日本の大学では、想像を超えた量の雑用が回ってくると考えたほうが良い。
・ググルと「立命館の教授は週4コマ」だから、うちも4コマにしろなどという
 教員組合の資料が見つかったりしますが、立命館の先生の話によると、
 もっとたくさん担当してますので(7コマとか)、都合の良いガセネタだと思われます。
・欧米では12hours/week以下ルールがあり、特に研究大学では 6hours/week以下である。

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日本版テニュアトラックの評価

日本でもテニュアトラックを始めた大学があります。
テニュアトラックの制度は大学ごとに異なりますが、
制度自体を評価する場合には、次のような点を議論すべきだと思います。

1.人選は公平だったか(卒業生や内部ばかりから採用していないか)
2.スタートアップのお金をしっかりあげたか
3.助教の独立性は保たれているか
4.教育義務などの雑用は少なく、研究に専念できているか
5.テニュア獲得基準ははじめから明解で、獲得率は70%程度以上になるか

1.は当たり前ですが、今まで助手だった人を、テヌトラ助教に移し替えた
だけでは、文科省の意図に反して、口八百で人件費を捻出しただけに見えます。

2.は、少ない大学が多すぎます。アメリカでは4000万から1億円は出ます。
最悪、ポスドクが雇えるぐらいにはしてやらないと、かわいそうです。
始めに十分な金はやるからあとは100%全て助教の自己責任で、
スタートアップ → 小さなグラント → 大きなグラント
とステップアップしていってくれ、という形にするべきです。
責任の所在を明らかにした上で、テニュア審査を行うべきです。

3.は、テニュアトラックはそもそも、独立できるところが唯一のメリットです。
アメリカの大学に就職する人が多いのは、助教から独立できるからですし、
日本でテニュアトラックが始まった理由は、魅力あるポジションを提供して
海外から優秀な人材を引きもどすという歴史的な必然があったように思います。
論文の著者に必ず同じ学科の教授が名を連ねるようなことではいけません。
特に工学部などでは悪い慣習がありますので、白い巨塔になってしまいがちです。

4.給料が安いのは、講義を担当しないからです。
給料が安くても、研究に専念できる環境は、研究者にとっては魅力的です。
雑用を最小限にし、研究時間を一定時間以上確保することで、
研究成果に対する全責任はテヌトラ助教が負うというわかりやすい形にすべきです。
アメリカの「研究大学」では、テニュア教授の最大でも週4コマ(6hours)までしか担当しません。
日本のテニュアトラックで週6-7コマ持たせている所もあるようですが、論外に思います。
週1-2コマで教育経験を積むという程度で十分ではないでしょうか。

5.人を取り換えた時に、より良い人を採用できる可能性が高いからこそ、
首を切る意味があるわけで、単純に考えて、テニュア獲得率が50%を切るというのは、
人を見る目がなかったという意味で、採用する側の責任が問われても仕方ありません。
アイビーリーグなどの超一流大学でも70%は採用するわけなので、
それよりもはるか下のクラスの大学で70%以下しか採用しないのは、
採用される身になれば、とってもストレスフルなことではないかと思います。

日本では、テニュアのポストとテニュアトラックのポストが併存しており、
ポスドクさえ食いつなげない人がテヌトラに応募せざるを得なかった側面があります。
しかしそれでは、人選のレベルが低くなってしまいます。
「独立・研究費・雑用無」の3種の神器を保障することで、
世界から優秀な人材を集めるべきです。
近年は、NIHなどの競争資金の競争が激しくなりすぎており、
超有名大学のラボでも獲得するのが難しくなっています。
そのため、ブランドネームのない研究所であっても、
研究費を毎年それなりに与えるという魅力的な条件をつけることで、
有名大学から人を引き抜くというケースが近年の世界の潮流です。
逆にいえば、3種の神器さえ確保すれば、日本の大学でも
その魅力は十分世界に通用するはずです。

参考
「2ch ~テニュアトラック2~ □好機?■地獄の?」でも問題が噴出しています。

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アメリカのテニュアトラックの仕組み

アメリカのテニュアトラックの仕組みをまとめます。

テニュアを得る基準としては、次のものなどが評価されます。
・研究成果(ハイインパクトジャーナルに掲載)
・大型グラント獲得(NIHのRO1グラントなど)
・教育
・大学内外での雑用

具体的な審査のプロセスは次のようになります。
・採用から2、3年目に「Tenure Dossier (Extended CV)」を作成する
・3年終了までに、さらに3年任期を更新するかをテニュア教授陣が投票する
・投票後、学部長から問題点をフィードバックしてもらって話し合う
・5、6年目に、内外の同業者や現・元学生・ポスドクから手紙を送ってもらう
・テニュア教授陣はその手紙を含むDossierを読んで投票する
・採決されれば、tenure dossierが大学レベルの昇任委員会に送られる

時系列で言うと、
1-2年目 大学からのStartupマネーで成果を出して、
2-3年目 その成果をもとに小さなものから順にグラントを獲得し、
4-6年目 学外の同業者にプレゼンスを認められて、良い手紙を書いてもらう
ことが重要となります。

教授陣による最終投票の前に、学科内でセミナーを行うケースも多いです。
聴衆はどこからともなくテニュア審査だと聞きつけで、興味津々で聞きに来ます。
もちろん、この前後には審査される側には尋常でないプレッシャーがかかります。

アメリカ式テニュアトラックの良いところは、
日本の大学に今ものさばる、アカハラ・セクハラをする人、精神異常の人、
ポスドクはできるが人の上に立つとてんでダメな人等をクビに出来ることです。
一度やってダメだった人は、やり直しても駄目であろうことが明らかな場合も多いようです。
首を切る方も、手間が必要ではありますが、システムを整えれば機械的にできますし、
例え二流大学でゆるい審査のテニュアトラックであっても、存在意義はあると言えます。

しかし、中には、UCバークレイのような超一流大学で、いい論文雑誌に載るだけでなく、
歴史的にインパクトのある仕事を要求するような厳しすぎるところもあります。
ただし最近は、東大より上の超一流大学でも70%はテニュアを与える傾向にあります。
(ハーバードでは昔は30%の時とかもあったらしい。)
人を取り換えた時に、より良い人を採用できる可能性が高いからこそ、
首を切る意味があるわけで、単純に考えて、テニュア獲得率が50%を切るというのは、
使い捨て前提での採用という意味で、理不尽であるように思います。

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47連敗

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海外も視野に入れてポスドクまたは助教の職を探していたピペドだったが、最近特任助教となった。

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