日本版NSFをつくるぞ

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これまでの就職情報エントリーをまとめました。

１．日本の大学教授になるまでの道のり：

大学院を卒業して博士号を取得
↓
ポスドクとして雇用されて研究を行う
（ポスドク奨学金の探し方、ポスドクの給与）
↓
大学の助教に採用される（任期なし、任期あり、任期ありテニュアトラックの３種類があります）
（公募情報の探し方、大学ランキング、大学教員の給料、大学教員の担当講義数）
↓
講師、准教授を経て教授に昇任

＊助教−准教授の間は、階層が下なので、教授にいびられる可能性も高いです。
＊日米とも、昇任する際に、他の大学・研究所に移ることも普通にあります。


２．アメリカで大学教授になるまでの道のり：

日本またはアメリカの大学院で博士号(Ph.D)を取得
↓
アメリカにポスドクとして留学する
（海外留学できるポスドク奨学金、アメリカのポスドク奨学金、海外のポスドクになるには）
↓
テニュアトラックのアシスタント・プロフェッサーになる
（アメリカで就職したい理由、米公募情報の探し方、世界大学ランキング、ジョブインタビュー、米教員の給与、米教員の担当講義数）
↓
テニュア審査を合格すれば教授に昇格

＊アシスタント・プロフェッサーから独立した研究室を持つので、教授にいびられる可能性はゼロです。


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テーマ : 仕事探し
ジャンル : 就職・お仕事

ポスドクも年季が入ってくると、出せるフェローショップが無くなってきます。
しかし、欧米においては、しっかりキャリアアップが考慮されていますので、
アシスタントプロフェッサーになることをそろそろ考えている
シニアなポスドクが応募すべきものが用意されています。

例えば、NIHの「K99」というグラントがあります。
K99を獲得していると、
　1. 競争資金を獲得する力がある
　2. スタートアップを自分でまかなえる
として、アシスタント・プロフェッサーとして採用されやすくなります。
応募資格としてはポスドク５年生までに限定です。
日本国籍のシニアポス毒だと、アメリカのバイオ系では
ほぼこれのみしか出すものがない感じになります。
普通は、ポスドクとして所属する学科から、
興味のあるポスドクは、長ったらしい公募要項を読む前に、
事務の科研費係XXに相談してください、というメールが流れてきます。

ちなみに、日本の競争資金で対応するものは、
トップダウンのJSTさきがけ（専任）ぐらいしかない気がします。

また、アメリカでは、インストラクターというポジションもあります。
アメリカでは、独立ポジションじゃないと、グラントが獲得できません。
（研究費有効利用のためには当たり前ですが、日本ではそうなっていない！）
すると、大学側としては、ＰＩのポジションを増やすことで、
グラント総額を増やし、間接経費で潤うことを目指すことになります。
そこで、もし研究費が獲得できたなら独立に研究できるポジションとして、
シニアポス毒をインストラクターに昇格させるインセンティブが
出る場合もあるようです。


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テーマ : 研究者の生活
ジャンル : 学問・文化・芸術

大学院生で研費費を申請する強い必然性があるかわかりませんが、
アカデミアで生き残るつもりなら、１つの成果として箔がつくかもしれません。

笹川科学研究助成：
海洋関連以外の一般の分野でもかなり件数が多い（計300件以上）。
全分野で年２件しか採用しない民間の奨励金とかと比べれば、出す気になれるかも。

リバネス：
最近良く見かけるリバネスでも、件数は少ないが、なんと修士一年生向けの研究費がある。
獲得できたら目立つかも？


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テーマ : 研究生活（博士）
ジャンル : 学校・教育

最も想像性が発揮されるとされる３０代の独立研究者に、金と責任を持たせて、研究させることが大事です。
教授が大型グラントをとって、助教はその手足というのでは、「若手研究者の意欲を削ぐことにもなりかねない」です。

日本においては、若手Ａ・Ｂや最先端・次世代研究開発支援プログラムなどの
若手向けのグラントがありますが、果たして年齢制限は必要なのでしょうか？
これらの資金は、必ずしも「責任著者の立場」でなくても獲得できる条件となっていますが、
本当に大事なのは、年齢制限ではなく、独立した研究を促すことではないでしょうか？

当たり前ですが、そもそも、研究者の年齢にかかわらず、本当にいい研究に投資するべきです。
アメリカでは、アシスタント・プロフェッサーは、最初にスタートアップを元に小さな成果を示した後すぐに、
大型グラント（NIHのRO1等）獲得をシニア教授陣と競います。
（アメリカのシステムがこちらにまとまっていてわかりやすいです。）

例えば、若手向けのグラントの条項などには、「責任著者の立場」になれる
独立したポジションにつく研究者にしかファンドしないと明記すべきではないでしょうか。
現状では、若手向けグラントを受け取りながらも、教授にいびられて
研究助手・ポスドク相当になり下がってしまっている人もいるようです。
ファンドする側は、なるべく税金が有効活用されるよう努力すべきなので、
教員の独立の保障を大学組織に求めるべきではないでしょうか？

アメリカでは、例えば、ポスドクフェローシップの研究費を、PI(ラボヘッド)の旅費などに使うことが、
そもそも、事務レベルのルールとして不可能になっているそうです。
お金にルールを課すことで、研究者のキャリアパスを守るのは良いことだと思います。

そもそも日本では、着任時に大学から受け取る研究費（スタートアップ）が少ないのが、意味不明です。
スタートアップは、大学からみたらＰＩへの「投資」であり、ＰＩを育てて大型グラントを獲得させることで、
研究費の一部の間接経費を大学に納めるという形で文字通り「回収」するのが理想です。


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テーマ : 研究者の生活
ジャンル : 学問・文化・芸術

アメリカの大学への職探しは、公募情報が日本のJREC-INのように統一されていません。
学会や雑誌のサイトのチェックの他、自分の専門分野のメーリングリストを購読するのが必須になります。

雑誌のサイトの例：
Science Careers
Nature jobs
（Nature姉妹紙など専門誌にも求人広告はあります。）

統計学＋ε: 米国留学・研究生活の記事も参考になります。

なお、大学教員向けではなくて、民間企業など一般的な職探しは次のサイトなどが有名です。
Career Builder
Monster Jobs

テーマ : 研究生活（博士）
ジャンル : 学校・教育